人財：人的資本の考え方

SUBARUでは、従業員の意識の変化や職場環境の変化を客観的なデータで把握し、会社の取り組みを評価するKPIとして「従業員意識調査」を実施しています。調査結果は人事施策や組織風土改革に向けた取り組みなどに活用されると同時に、各職場における課題抽出と対策立案にも活用されています。評価結果を用いたPDCAを回すことで、「笑顔をつくる会社」の実現に貢献することを目指しています。
従業員エンゲージメント（従業員満足度評価）は従業員意識調査の「仕事へのやりがい」「会社への誇り」から構成され、2025年に70％まで高めることを目指し、様々な取り組みを行っています。また、2022年度からは役員報酬の定性（非財務）評価として同指標を採用しています。2022年度調査においては、世界経済や社会情勢の不安定さ等も影響し、従業員エンゲージメント結果は低下傾向（50%→47%）となりました。同調査への参加率は高く、2022年度は全正規従業員の97％が回答しています。2022年度の調査では、コロナ禍での不安定な操業状況よる業績悪化や市況の先行き不透明感などの一時的な要因による影響が、全体スコアの低下につながったと分析しています。2023年度は先行きへの不安を取り除くための取り組みとして、従業員に対しSUBARUの将来戦略や経営情報をタイムリーに分かりやすく発信することや、対話の機会をつくる等し、理解促進を図っていきます。

人財確保においては、電動化対応、先進安全技術の進化、IT分野の強化といった専門領域でこれまで以上に積極的な採用を行っています。
また、独自の価値創造を実現し続けるため、様々な個性や価値観を持つ従業員が個々の能力を十分に発揮できるよう、性別・国籍・文化・ライフスタイル等の多様性を尊重するとともに、分け隔てなく登用し、働きやすい職場環境の整備に努めています。
しかし、労働市場のひっ迫、異業種も含めた人財獲得競争の激化、コンプライアンス事案につながるような労務問題等の発生により人財の確保ができない場合、あるいは人財の流出が続いた場合は、SUBARUグループの事業活動や経営に影響を及ぼす可能性があります。同様に、人財の育成が不十分な場合や、従業員の多様性が尊重された誰もが活躍できる職場環境が実現できない場合においても、SUBARUグループの事業活動等に影響を及ぼす可能性があります。